経済学部

■経済学科

学部学科の教育目的
経済学を中心とした幅広い教養の修得を通じて、健全な社会観と職業観を涵養し、より良い社会を構築するための諸活動に主体的かつ積極的に参画する人材の育成を目的とする。

学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
【必要とされる基礎学力】

1. 基礎経済学（日本経済入門、ミクロ経済学基礎、マクロ経済学基礎など）の知識。
2. 高度なコミュニケーション（論証、説得、ディベート、プレゼンテーション）能力。
3. 基礎調査能力（テーマに即したデータ探索、分析）。
4. コンピュータ操作能力（日本語文書の作成、基礎的データ処理、情報検索、通信）。
5. 基礎計数能力（基礎的な計算、数式の理解、基礎的な統計分析）。

【必要とされる専門学力】

1. 各自に関心のある経済学の一分野についての専門知識を持ち、活用できる理解・応用力。
2. 社会生活において経済学の視点から論理的な判断を行うことができる思考・判断力。
3. 問題を解決するために必要となる専門知識を自ら修得するための継続的に学習する姿勢をもつ知的好奇心。
4. 自らの思考・判断について説明し、伝達することができる表現力。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

1. 高度なコミュニケーション（論証、説得、ディベート、プレゼンテーション）能力を養う。
2. 経済学を基礎に現実経済を分析する能力を養うとともに、幅広い教養の修得を図る。
3. 現代社会の情報化・国際化へ対応能力を養う。
4. 健全な職業観を育てる。

入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）

1. 本学部で学ぶのに必要な幅広い基礎学力と修学意欲を備えている人。
2. 現実社会の動向に興味や関心を持っている人。
3. 自分の考えを他者に明確に伝えることができる基礎的コミュニケーション能力がある人。

経営学部

学部学科の教育目的
経営環境における変化を的確に捉え、組織経営に必要な幅広い知識を有し、経営能力と起業能力をもって主体的に活躍できる人材の育成を目的とする。

■経営学科

経営学科では、将来、多様な分野で幅広く活躍できるように、経営の基本を学習し、人事、営業・販売、企画、経理・財務、情報システムなど、あらゆる部門で実力を発揮できる人材の育成を目的とする。

■事業構想学科

事業構想学科では、時代の変化を見抜く力を養い、事業承継、起業、新規事業、事業拡大、スポーツ関連ビジネスの企画・運営に必要な基礎および専門知識を持つ人材の育成を目的とする。

学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
経営学部のカリキュラムに基づいて、経営学を体系的に学び、その育成された経営能力・起業能力をもって組織経営におけるさまざまな問題を解決できること、および各学科が定める方針と照らし、学位授与が可と認められるレベルにまで到達していること。

■経営学科

幅広い教養を身につけ、組織の全体的な仕組みを経営資源と関連付けて理解していること。

（経営コース）
組織経営における現実の問題に対して解決策を示そうとする姿勢を持っていること。

（会計コース）
会計情報の特徴や作成プロセスを理解し、組織経営における会計能力を修得していること。

■事業構想学科

幅広い教養を身につけ、組織の全体的な仕組みを経営資源と関連付けて理解していること。

（アントレプレナーコース）
組織や店舗の設立までのプロセスや手続きを理解し、起業機会を捉え,事業計画として具体化していく姿勢を持っていること。

（スポーツマネジメントコース）
スポーツ競技に関する知識・技能およびスポーツ関連ビジネスの知識と運営能力を修得していること。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

1. 学位授与の方針を効果的に実現するため、組織経営にかかわる科目をＡ：経営科目群　Ｂ：ゼミ科目群　Ｃ：一般科目群に分類し、体系的に配置する。
2. ２回生から自分の将来の学修計画をもとに学科を選択する。
3. 進路を明確にして、学びを集中する「コース制」を導入する。
4. ４年間にわたりゼミによる少数精鋭の一貫教育を行う。
5. 情報科目を両学科に配置し、情報の知識と技能を修得し、プレゼンテーション能力を身につける。
6. 幅広い領域の知識を身につけ、より多角的な視点で経営についての理解を深めるために、「経営と経済」、「経営と法」、「経営と英語文化」の経営関連科目を学ぶ。
7. 学内実験ショップで得た知識と技能を報告書にまとめた場合は、インターンシップやフィールドワークの単位として認める。

■経営学科

1. 経営に関する科目を配置する。
   ・経営理論に基づき、現実の組織行動を論理的・実証的に捉えることができる科目。
   ・組織の一員として、現実の問題に対して解決策を提案・実践できる科目。
   ・組織の社会的責任の重要性について認識する科目。
2. 会計に関する科目を配置する。
   ・会計情報の特徴や作成プロセスを理解する科目。
   ・組織活動の財やサービスの動きを計数的に測定し、伝達できる科目。
   ・経営管理に必要な会計情報を体系的に把握し、問題の発見と解決に利用できる科目。
   ・会計情報をはじめとした情報の有用性を理解し、経済的意思決定ができる科目。
3. 情報・経営関連・一般科目を配置する。

■事業構想学科

1. 起業や事業承継に関して必要な科目を配置する。
   ・組織や店舗の設立までのプロセスや手続きを理解する科目。
   ・経営事例を通して、経営課題とその解決策を理解する科目。
   ・起業機会を捉え,事業計画として具体化していくことができる科目。
   ・事業承継者としての意識と姿勢を持つことができる科目。
2. 経営学の視点からスポーツを科学する科目を配置する。
   ・身体活動・表現を通して、コミュニケーション、リーダーシップの向上に役立つ科目。
   ・スポーツ活動における構想力とリーダーシップの向上に、経営の視点を加えることができる科目。
   ・スポーツ競技に関する知識・技能を修得し、スポーツの発展に役立てることができる科目。
   ・スポーツ領域で起業機会を捉え,事業計画として具体化する方法を理解する科目。
3. 情報・経営関連・一般科目を配置する。

入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）

• 大企業から中小企業まで様々な企業で活躍したい人。
• 会社や店舗の設立、家業の承継などを目指している人。
• 経営学の専門知識や実践的能力を身に付けたい、仕事に役立つ資格を取得したい人。
• 野球・サッカー・その他のスポーツを入学後も続け、将来、スポーツ運営企業で活躍したい人。
• 健康づくりを学び、健康ビジネスで活躍したい人。

■経営学科

• 企業の各部門の中核として活躍したい人。
• 販売、マーケティング、企画、ＩＴ、経理・財務の専門家を目指したい人。
• 簿記の資格を取りたい人。
• 税理士や公認会計士を目指したい人。

■事業構想学科

• 自分の会社や店舗をつくりたい人。
• 家業を継いで発展させたい人。
• スポーツ用品の開発・販売の仕事をしたい人。
• プロスポーツの企画・運営に参加したい人。

法学部

■法学科

学部学科の教育目的
法学の基礎を習得しながら、行政や企業等のビジネス社会や市民社会で現実に生ずる紛争を多角的に分析・理解するとともに、それを法的に解決し、紛争発生を予防する実践的能力を身につけさせることを教育目的とする。

学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

1. 人文・社会・自然科学分野において、社会人たるにふさわしい教養を身につけていること。
2. 行政や企業等のビジネス社会や市民社会で発生する法的課題・問題を、法的に分析・理解するために必要とされる法的知識を習得していること。
3. 紛争を解決・予防するために、習得した法的知識を用いて法的課題・問題に対する論理的な思考ができること。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

1. 入門科目から応用展開科目まで、法的知識にもとづく論理的思考力を順を追って身につけることができるようなカリキュラム編成とする。
2. 一回生時における導入期教育から上回生時における専門教育にいたるまで、全回生に渡って少人数教育を受ける機会を重視し、教育効果のさらなる向上に努める。
3. コース制の導入により、将来の進路をふまえた効果的な学習ができるようにカリキュラムを配置する。
4. 就職活動を支援するための演習を設置し、就職に対する意識を高めるとともに健全な職業観を育てる。
5. リーガルキャリア科目の充実により、公務員試験対策・資格試験対策にも配慮する。
6. 正課の講義と課外講座を連動させることにより、学問としての法学の学習と進路確保のための法学の学習を関連づけ、理解度を高める。

入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）

1. 法学を含む社会科学を学ぶうえで必要とされる基礎学力を身につけているとともに、日本や世界で発生している今日的な法的問題・課題に関心をもっている人。
2. 行政や企業等のビジネス社会や市民社会で活躍するために、法的知識にもとづく論理的思考力を身につけたいと考えている人。
3. 卒業後にビジネス社会で活躍することを意識し、そのために法的知識を活かして公務員試験や資格取得に積極的に取り組もうと考えている人。

人間文化学部

学部学科の教育目的
人間が創り出した文化が人間を育み、一方で規定してゆくという連関性に立脚し、人と人、文化と社会、地域の関係性の総合的な教育研究、新時代を担う新しい人材の育成を目的とする。

■心理学科

心理学の基礎的知識と技能を十分に体得し、それを企業や心理臨床などの実践現場において柔軟に応用、問題解決できる能力をもった人材の育成を目的とする。

■メディア社会学科

現代社会において、ますます重要性を増すﾒﾃﾞｨｱに対して高度な理解を持ち、かつ、社会のしくみ・動きに対する深い洞察力を有する人材の育成を目的とする。

■歴史民俗・日本語日本文化学科

（歴史民俗学専攻）
われわれの過去と現在を歴史と民俗の観点から考え研究し、その成果を地域などに発信できるような人材の育成を目的とする。
（日本語日本文化専攻）
日本語と日本文化研究を柱として、日本人の言語・文学・文化・芸術を深く理解し、日本語を模範的に使いこなし、広い視野をもって社会に貢献できる人材の育成を目的とする。

■国際ヒューマン・コミュニケーション学科

日本の文化について深く理解し、国際的視野に立って考え行動できる人材の育成を目的とする。

学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

1. 各学科が定める方針と照らし、学位授与が可と認められるレベルにまで到達していること。
2. 本学部の教育が社会生活にも役立つほどに身につき、それが卒業研究の内容や演習等のなかでの言動に表れていること。

■心理学科

1. 心理学の専門的基礎知識と研究法を修得していること。
2. さらにそれらの学習をとおして、心理学の実践応用、効果的コミュニケーション技術、批判的思考能力を修得していること。

■メディア社会学科

1. さまざまなメディアを活用する能力を身につけていること。
2. そのうえで、現代社会に対して理解する力を十分修得していると判断されること。

■歴史民俗・日本語日本文化学科

（歴史民俗学専攻）
フィールドワークと資料講読の方法の修得、歴史資料もしくはフィールドワークにもとづいた一定レベル以上の卒業研究を提出していること。
（日本語日本文化専攻）
日本人の言語・文化・芸術を十分理解したうえでの、模範的な日本語による一定レベル以上の卒業研究の提出をしていること。

 

■国際ヒューマン・コミュニケーション学科

1. 卒業研究については、各自の専門分野に関する理解を深め、これにもとづいてすぐれた論文や創作物を提出していること。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

1. 各学科・専攻において、幅広い教養と専門領域についての深い理解が得られるようカリキュラムを編成する。
2. 講義のみでなく演習や実習を重視し、フィールドワークを多く採り入れる。
3. 他学科の授業科目も履修できるよう配慮する。

■心理学科

1. 心理学の研究領域を幅広く学ばせるために、多彩な科目を配置する。
2. 心理学の基礎的知識とともに、実験、調査、検査、その他の心理学技法を修得できるよう、カリキュラムを構成する。

■メディア社会学科

1. メディアを適切に利用する力、メディアを使って表現する力を育成する。
2. 現代社会を理解する力を身につけるようカリキュラムを構成する。

■歴史民俗・日本語日本文化学科

（歴史民俗学専攻）
過去と現在を歴史と民俗の視点から学べるようカリキュラムを構成する。
（日本語日本文化専攻）
日本語および日本文化を柱として、言語によって表された世界（日本語・文学）と言語を超えた世界（伝統文化・伝統芸能）に関して造詣を深めることができるよう、カリキュラムを構成する。

 

■国際ヒューマン・コミュニケーション学科

1. 日本文化や京都の歴史を英語で発信でき、世界のさまざまな文化や価値観を理解できるカリキュラムを構成する。
2. 他者への思いやりを持ち、適切な道徳観やマナーを身につけ、世界的視野で考え、行動できる人を育成するためのカリキュラムを構成する。

入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）

1. 高校までの基礎学力を有している人。
2. コミュニケーション能力や勉学の意欲がある人。
3. 人間の行動や社会、歴史・文化に興味を持っている人。

■心理学科

1. 人間の心や行動に興味を持っている人。
2. 対人援助に興味を持っている人。

■メディア社会学科

1. 社会や人間の行動に興味を持っている人。
2. メディアに対する興味を持っている人。

■歴史民俗・日本語日本文化学科

（歴史民俗学専攻）
歴史や民俗に興味を持っている人。
（日本語日本文化専攻）
日本語や日本文化に興味を持っている人。

 

■国際ヒューマン・コミュニケーション学科

1. 国際的な視点でものを考えられる人。
2. 安全や環境、美と国際教養に興味を持っている人。
3. 英語コミニュケーションに興味を持っている人。

バイオ環境学部

学部学科の教育目的
環境問題や資源・エネルギー問題の本質的な解決を図るため、バイオサイエンス分野の先端研究の成果や技術を生かし、地域のなかで「人とともに多様な生き物が共生できる環境(バイオ環境という)」を実現することを教育研究の目的とする。

■バイオサイエンス学科

環境と調和したグリーンバイオ技術の修得を教育目的とする。学生は、生物有機化学、応用生化学・遺伝子機能学、微生物機能開発学、食品機能・健康科学および植物バイオテクノロジーの領域について講義と実験を通して広く学び、環境と健康に配慮できるグリーンバイオ技術者を目指す。

■バイオ環境デザイン学科

流域環境、農・森林環境、都市自然化からなる共生空間の動態およびエコマテリアルとバイオマスのような環境物質循環の科学・技術に基づく環境デザイン力の養成を教育目的とする。学生は、生態学関連科目や環境と調和する様々な技術を講義・実験・実習を通して学び、バイオ環境デザイナーを目指す。

学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
学部の教育研究目標である「バイオ環境」の理念を理解するとともに、その実現に向けた実践能力を身につけることを求める。

1. 「バイオ環境」を実現するための基盤となる人文・社会・自然系の教養科目をバランスよく修得できたか。
2. 「バイオ環境」を実現するために必要な環境科学関連の基礎科目を修得できたか。
3. 科学論文を読むための英語読解力を身につけたか。また、情報を収集、整理、展開するために必要なITのスキルを身につけたか。
4. 「バイオ環境」を実現するための専門科目を理解し、課題を発展する能力を身につけたか。
5. 「バイオ環境」を実現するための実験・実習科目を修得し、課題への科学的アプローチの方法を身につけたか。
6. 卒業研究において、「バイオ環境」に関連する研究テーマに積極的に取り組み、研究計画の立案、実験・実習手法の選択と活用、得られたデータ等の解析および評価をする能力を身につけたか。
7. 自ら取り組んだ課題について、科学的論拠に則った文書および口頭での発表をする能力を身につけたか。

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
教養科目、専門基礎科目、専門科目の３分野からなるカリキュラムを編成し、１～３年次までの各配当セメスターに従って順次履修させる。４回生で各学科の５研究室のそれぞれに配属させ、専攻演習の履修と卒業研究を行わせる。
教養科目と専門基礎科目は両学科共通にすることによって異分野領域の理解を通して柔軟な思考力の涵養を図る。
４年一貫の体系的で調和のとれた履修ができるように、各科目を、導入・基礎・専門・発展・実践の学習ステップに分類し、知識や技術の積み上げの各階層を明確にした履修モデルを示す。

• 導入：大学で学ぶことの意義や本学部の教育目標の理解。レポートの作成や日本語文章作成能力などの習熟。
• 基礎：科学英語力の向上。ITスキルの修得。学部・学科の専門領域を理解するための基礎科目の修得と複眼的なものの見方の養成。
• 専門：各学科を構成する研究室が提供する講義や実験・実習などの専門科目の履修。
• 発展：バイオサイエンスの先端的技術や環境に関する先進的理論に対する理解力の涵養。学外講師によるオムニバス講義によるバイオサイエンスと環境学に関する今日的取り組みの学習。バイオ環境関連の事業所見学など。
• 実践：卒業研究を通じて、バイオ環境の実現を目指した課題の実施。

入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
バイオ環境学部の教育研究の目的である「人とともに多様な生き物が共生できる環境の実現」に取り組む意欲があり、これに取り組むために必要な科目や英語などの基礎学力を有する受験生を入学試験で選抜し受け入れる。

■バイオサイエンス学科

1. 生物を科学の目で観察し､ 実験的に解析し､ 安全・安心・満足の３つの要素に関わるバイオ技術やそれを応用する産業に携わりたい人｡
2. 地球に優しいグリーンバイオ技術者を目指し、環境に調和したモノ作りや環境改善技術などに携わりたい人。

■バイオ環境デザイン学科

1. 自然と科学に興味をもち、現代の豊かな物質文明の成果を批判的に継承しつつ、持続可能な地球環境と地域社会を建設していく意欲のある人｡
2. 地球環境の保護や再生、町おこし･村おこしなど、バイオ環境デザインを積極的に学びたい人。