経済経営学部

経済学科

Department of Economics

京都太秦キャンパス

ABOUT

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ビジネスに活かせる実践力と
資質を身につける

本学科では、経済学を基礎から先端的な領域まで学んでいきます。その過程で、先端経済コース、地域経済コース、ファイナンスコース、公務員コースに分かれて学修していきます。GIP海外企業留学、AIP企業留学といったインターン機会、航空観光コース、公務員コースといった特定業界を意識した学修コースなどがあります。また、1年生から「使える英語」を徹底的に学び、社会で活躍できるビジネスに活かせる実践力と資格を身につけていきます。

学びの特徴

学科の特徴FEATURE

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1. 習熟度別のクラス編成で基礎から学ぶ高度な経済学

個人や企業の行動を分析するミクロ経済学や、経済全体の行動を分析するマクロ経済学などで、入門科目から発展的な専門科目まで、習熟度別のクラス編成を実施。基礎から無理なく経済の知識を身につけ、高度で先端的な経済学を学修できます。

2. 少人数で学べる最先端の「行動経済学」

「人は合理的に行動する」と考える伝統的な経済学に対して、今日の経済学には「人は必ずしも合理的には行動しない」という考え方が取り入れられています。本学科では、こうした視点から人の経済行動を分析する最新の学問「行動経済学」を学ぶことができます。

3. 金融機関に強いファイナンスコース

金融市場の仕組みから、企業の資金調達、個人の資産運用まで、金融の知識を初歩から応用まで学修します。将来、金融機関で働きたい人や、ファイナンシャル・プランナー(A F P など)の資格を得たいという人におすすめのコースを設けています。

4. 公共政策を学び、地域に密着した進路へ(公務員・地元企業)

経済学は、公共政策と関連の深い学問です。社会を良くし、人々をより幸せにするにはどうしたらよいかを考えるとき、政府の役割は欠かせません。本学科では、政府の経済的役割を学び、地域社会に貢献できる人材を育成します。

授業ピックアップPICKUP

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行動経済学

経済経営学部 経済学科 石原 卓典 准教授

心と経済の関係を探る 「行動経済学」から、社会を読み解く。

「行動経済学」とは?

経済学に心理学の要素を取り入れた新しい経済学の分野。人間の行動には、利益だけではなく、感情などの心理的な要因が大きく影響しています。どのような心理のときに、どのような行動をするのかを研究する学問が、行動経済学です。

学びのフィールド

コンビニで新商品を購入したり、スマートフォンの機種変更をしたりするといった、日常生活の何気ない行動は、実は経済につながっています。「来週は試験だけど、勉強は明日からにしよう」という先送り行動や「環境に配慮して節電しよう」といった望ましい行動も、間接的ではありますが、経済と密接に関わっていることが分かってきました。この「行動経済学」の知識や考え方は、会社や自治体でも取り入れられ、あらゆる分野で応用されています。

学生へのメッセージ

講義では、社会から問題を見つける鋭い観察力やデータの分析力を養い、「なぜ人はこうした行動をとるのか」という理論を導き出します。さらに2022 年度からは、ビジネスの分野を極めたい学生のために、MBAを取得できる「ビジネススクール」を開講しました。グローバルな経済学を学びたいなら、将来ぜひ門をたたいてください。

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ミクロ経済入門・マクロ経済入門

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経済経営学部 経済学科 土屋 貴裕 准教授

ミクロ経済学は、買い物(消費)行動や商品やサービスの値段の決まり方など、私たちの日常に密接に関連しています。一方、マクロ経済学は、景気、失業、経済政策など、日々の経済ニュースで扱われるトピックに関連します。本学では、各授業を習熟度別クラスで学生自身の理解度に合わせて丁寧に学びます。

先生・
学生から一言VOICES

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先生から一言

経済経営学部 経済学科

岡嶋 裕子 准教授

教員紹介ページへ

労働環境が個人や社会に与える影響を解明し
誰もがよりよい人生を送ることができる社会に

私の研究領域は、人、労働、組織、人の行動、幸福などに関する経済学です。研究のベースには、「人」を資本として捉える経済理論や、心理学と経済学を融合した行動経済学の考えがあります。経済学では「人」を資本として捉えます。「人」という資本は、教育や訓練を通じてその価値を高めることができ、(労働)市場では賃金という形で評価されます。さらに、能力や給料の他にも、仕事をすることで得られるものには「やりがい」「働くうえでの幸福」「充実した仕事と生活」といったウェルビーイング(厚生・幸福)があります。
近年、個人の心身の健康と社会の健康とが相互に影響を及ぼしあっていることがわかってきて、社会的な課題となっています。私も、一人ひとりがよりよい職業人生、よりよい一生を送ることができる社会の実現を目指し、仕事や職場・組織などの働く環境が、個人や社会のウェルビーイングに与える影響を解明すべく、日々、仕事の現場である企業の調査やデータ分析を続けています。

オススメ入門書:ブルーノ・S・フライ(著)、 白石 小百合(翻訳) 『幸福度をはかる経済学』(NTT出版)

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在学生の声

経済経営学部 経済学科

豊嶋 ひかりさん

香川県立高瀬高等学校出身

インターンシップ、資格取得、
イベントの実行委員長...
できる限り挑戦しました!

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在学生の声

経済経営学部 経済学科

長谷川 彩紀さん

京都先端科学大学附属高等学校出身

TOEICスコア
700点目指して勉強しています。

インタビューINTERVIEW

地方創生について
学んだ学生時代の
知識が活きています。

徳島県吉野川市役所 勤務

川村 勇輝さん 経済学部 経済学科 2018年卒業

生まれ育った徳島県吉野川市役所の市有財産管理部門で、公共施設の維持管理コストの見直しを行いながら、施設を有効に活用する方向に導く仕事をしています。自治体の歳出の多くを占める分野だけに責任は大きいですが、故郷の長期的な安定について考えることができる事にやりがいを感じています。大学時代は、地方創生について学ぶゼミに所属し、公共経済学を学びました。地方創生は、自治体にとって欠かせないテーマのひとつです。大学時代に基礎知識をつけることができたおかげで、現在の業務と向き合いながら地方創生についても思考を深めることができ、学びの成果が現れていることを実感しています。

基本情報BASICINFO

資格

目標とする資格

  • 税理士※
  • CFP®(ファイナンシャル・プランナー上級資格)
  • AFP(ファイナンシャル・プランナー中級資格)
  • FP(ファイナンシャル・プランニング)技能士(3級)
  • 社会保険労務士※
  • 宅地建物取引士※
  • 総合旅行業務取扱管理者※
  • 中小企業診断士※
  • 実用英語技能検定(1級)
  • TOEIC®(800以上)
  • TOEFL® iBT(90以上)
  • マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)

※国家資格

卒業後の進路

就職先業種別状況

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主な就職先(過去3年間:経済学部・経営学部・法学部実績含む)

大学院進学

関西学院大学大学院、立命館大学大学院、東海大学大学院、龍谷大学大学院

建設業

三井住友建設株式会社、大和ハウス工業株式会社、株式会社一条工務店

製造業

日本電産株式会社、日本電産リード株式会社、日本電産シンポ株式会社、株式会社IBM、 スズキ株式会社、三菱電機コントロールパネル、株式会社ソフトバンクコーマス&サービス株式会社、株式会社日本トリム、日本精工株式会社、日鉄日新製鋼株式会社

情報通信業

株式会社大塚商会、ディップ株式会社、株式会社アイル、株式会社グラフィック、エヌ・ティ・ティ・インフラネット株式会社、エヌ・ティ・ティ・システム開発株式会社

運輸郵便業

西日本旅客鉄道株式会社(JR西日本)、九州旅客鉄道株式会社(JR九州)、日本通運株式会社、佐川急便株式会社、羽田空港サービス株式会社、西日本高速道路パトロール関西株式会社

卸売業・小売業

株式会社ローソン、日清医療食品株式会社、ロクシタンジャポン株式会社、株式会社エディオン、株式会社三笑堂、株式会社ライフコーポレーション、尾家産業株式会社、株式会社ココカラファイン、株式会社セブン・イレブン・ジャパン、株式会社平和堂、アルフレッサ株式会社

金融業

株式会社三菱UFJ銀行、株式会社三井住友銀行、株式会社京都銀行、株式会社滋賀銀行、株式会社イオン銀行、京都中央信用金庫、京都北都信用金庫、福井信用金庫、明治安田生命保険相互会社、岩井コスモ証券株式会社

不動産業・物品賃貸業

株式会社共立メンテナンス、大東建託株式会社、株式会社ハウスドゥ、東急リバブル株式会社、三井住友トラスト不動産株式会社、住友不動産販売株式会社、株式会社福屋ホールディングス、株式会社ジェイ・エス・ビー

学術研究・専門・技術サービス業

株式会社サイネックス、株式会社グリムス、株式会社サニックス、株式会社ウィズソル

宿泊業・飲食サービス業

株式会社松屋フーズ、株式会社すかいらーくホールディングス、サトフードサービス株式会社、株式会社かに道楽、株式会社あきんどスシロー

生活関連サービス業、娯楽業

株式会社JTB、株式会社白洋舎、名阪近鉄旅行株式会社

教育・学習支援業

学校法人大阪物療大学、株式会社京進

医療・福祉

株式会社ファルコバイオシステムズ、武田病院グループ、社会福祉法人京都老人福祉協会(京都老人ホーム)

複合サービス業

日本郵便株式会社、京都生活協同組合、京都農業協同組合(JA京都)

サービス業

綜合警備保障株式会社、阪神高速パトロール株式会社、社団法人京都微生物研究所、パナソニックエコソリューションテクノサービス株式会社

公務

東京消防庁、京都中部広域消防組合消防本部、加古川市消防本部、姫路市消防局、警視庁、京都府警察本部、大阪府警察本部、自衛隊、亀岡市役所、吉野川市役所

関連リンク

教育ポリシーPOLICY

教育目的

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

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