バイオ環境学部

環境問題や資源・エネルギー問題の本質的な解決を図るため、バイオサイエンス分野の先端研究の成果や技術を生かし、地域のなかで「人とともに多様な生き物が共生できる環境（バイオ環境という）」を実現することを教育研究の目的とする。

バイオ環境学部は、生命、環境、農業、食糧に関する実学的教育を通じて、グローバル化社会において自らの力で生き抜き、社会に貢献し続ける社会人の育成を教育の目的とします。

1. 知識・理解
   • 1.1生命、環境、農業、食糧に関する知識体系を他領域の知識と関連づけながら修得し、変容するグローバル社会の諸問題を解決するために活用できる。
2. 技能
   • 2.1 生命、環境、農業、食糧に関する技術を実験・実習・フィールドワークを通じて習得し、それらの技術を用いて、必要な情報を収集し、活用できる。
   • 2.2 多様な言語を用いて、他者と意思疎通を行うことができる。
3. 思考・判断・表現
   • 3.1 生命、環境、農業、食糧に関して、修得した知識、技能ならびに経験を活かして、複眼的思考で自らの考えを論理的に組み立て、表現できる。
   • 3.2 上記分野に関して自らが主題を設定し、文献調査、実験等で収集した情報に基づき、論理的・客観的・批判的な分析と考察ができる。
4. 関心・意欲・態度
   • 4.1 生命、個体、集団、自然に対して、環境と調和という意識を持ち、変容するグローバル社会の諸問題に継続的に関心を示し、専門技能と変化に対応できる専門知識・教養で、その問題の解決のために粘り強く主体的に行動できる。
   • 4.2 多様な他者と協働しながら、自律的な社会人として行動できる。

1. 教育課程編成
   • 1.1 大学共通コア科目および生命、環境と食・農の分野からなる基礎科目、専門基礎科目を学修することによって、柔軟に思考し、多角的に事象を見て、的確な判断を下すことができる力を育成します。
   • 1.2 生命、環境と食・農の分野からなる専門基礎科目および専門科目（専門知識と専門技能）を学修させ、多角的に真理を探究する力を育成します。
   • 1.3 専門科目（専門知識と専門技能）を学修後、専攻演習・卒業研究を通じて、問題解決を導く力を育成し、人々の生活の向上と人間社会の発展に貢献しようとする姿勢を養成します。
2. 学修方法・学修過程
   • （学修方法）
     • 2.1 4年間の教育課程では、教養科目や専門科目を理論的に学修するだけでなく、実験・実習およびキャリア学修も連動させながら実践的かつ能動的に学修します。
   • （学修過程）
     • 2.2.1 基礎科目、専門基礎科目および専門科目としての実験・実習を通じて、コミュニケーション力、協働力、課題発見力やリーダーシップを育む学修を行います。
     • 2.2.2 専攻演習・卒業研究を通じて、コミュニケーション力、協働力、課題発見力をさらに高め、また行動力や論理的思考力を育む学修を行います。
     • 2.2.3 卒業研究を通じて、そのテーマを追求すること、自己を管理することを身に付けます。
     • 2.2.4 卒業研究や実践プロジェクト科目での地域との連携を通じて、社会の一員として、社会の発展に積極的に関与できる力を育む学修を行います。
     • 2.2.5 卒業研究を通じて、その関連する分野の知識を自主的に学修し、研究課題の解決を図る力を育む学修を行います。
3. 学修成果の評価
   • 3.1 学修成果は、ディプロマ・ポリシーで定められた能力と、カリキュラムの各科目で設定される到達目標の達成度を示すものであり、バイオ環境学部のアセスメント・ポリシーに従って多様な方法で学修成果を評価します。
   • 3.2 各科目の内容、到達目標、および評価方法・基準をシラバスに示し、到達目標の達成度を評価します。

本学部の教育目的に即した人材を育成するために、本学部の教育目的を理解し、意欲と主体性をもって勉学に励むことができ、高等学校の教育課程で修得する基礎的な学力とそれを活用する力、他者とのコミュニケーション能力を備える人を求めます。

1. 知識・技能
   • 高等学校で履修する科目についての基礎的な知識・技能を持つ。
2. 思考力・判断力・表現力
   • 自然や自然の現象について考え判断する能力があり、自分の考えを表現できる。
3. 主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度
   • 学問を主体的に学ぶ強い意欲を持つ。
   • 実践的な課題に対して、多様な人々と協働して取り組める。
   • 国際人としての教養を身につけ、英語を中心とした語学力の向上を目指す意欲を持つ。

1. 目的
   本学のディプロマ・ポリシー（DP）、カリキュラム・ポリシー（CP）、及びアドミッション・ポリシー（AP）の達成状況を検証する方法を定めることにより、学生の学修成果を評価し、教育の改善を持続的に行う。
2. 機関レベル（大学全体）
   学生の志望進路に対する就職率、資格・免許取得率、学生満足度調査などから、学修成果の達成状況を検証する。
3. 教育課程レベル（学部・学科）
   卒業論文、単位取得状況、GPA、資格の取得状況などから、教育課程レベルでの学修成果の達成状況を検証する。
4. 科目レベル（授業）
   シラバスで明示した成績評価基準に基づく評価、授業評価アンケートなどから、科目レベルでの学修成果の達成状況を検証する。
5. 検証方法
   具体的な検証方法は次のとおりとする。
    

以上