京都学園大学

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Graduate School大学院

経営学研究科

更新日:2016年12月1日(木)
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経営学研究科のご紹介です。
 

経営的・会計的思考を駆使し次代をリードする専門的職業人を養成します。

 国際化・情報化の進展に伴い、企業経営を取り巻く環境はますます複雑化かつ多様化しています。これからの企業経営に携わる人材には、理論的かつ実践的な経済学をベースに、さまざまな状況に柔軟に対応できる戦略的思考、スピーディーな経営管理能力が必要とされています。本研究科は、「経営」と「会計」という2 つの分野から、今後の日本および国際社会から求められる研究能力・資質を有した人材の育成を追求。経営管理システムの専門知識とその応用力、会計学的な思考能力の育成を柱とし、グローバル時代に活躍するビジネスパーソンと専門的職業人の育成をめざします。 

目指すキャリア

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カリキュラム

本研究科は、「経営」と「会計」という2つの分野から、今後の日本および国際社会から求められる研究能力・資質を有した人材の育成を追求。「経営管理科目群」は経営学原理・経営組織論・経営史・マーケティング論・中小企業経営論などを中心とし、「会計科目群」は会計学・監査論・管理会計論・財務諸表論などを扱い、それらの集大成である修士論文指導のために「演習」を設けています。

経営管理科目群
経営学原理研究 起業論研究 【演習科目】
経営管理論研究 経営史研究 経営学原理演習
人的資源管理論研究 経営管理論演習
経営組織論研究 マーケティング論演習
マーケティング論研究 中小企業経営論演習
中小企業経営論研究 経営戦略論演習
経営戦略論研究 起業論演習
国際経営論研究 経営史演習

 

会計科目群
会計学研究 【演習科目】
監査論研究 会計学演習
財務諸表論研究 財務諸表論演習
管理会計論研究 管理会計論演習

 

情報科目群
情報管理論研究
情報科学研究
情報処理研究
アジア情報研究

※2016年は不開講
表に記載されているものは2016年5月1日の状況であり、2017年度には変更の可能性があります。

教育目的と方針

教育目的

経営学研究科は、国際化・情報化・コンプライアンスの欠如といった社会環境の著しい変化の中にあって経営組織体の内外部で生ずる関連諸現象に関して、経営学的側面の理論的かつ応用実践的な専門能力を有する有為の人材育成を教育目的としている。

アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

本研究科は、本研究科修士課程の履修に必要とされる基礎的な能力を有し、なおかつ次のような資質を備えた人物を求める。
 
1.経営と会計に関する専門的な知識をバランスよくあわせもつ専門的職人の育成という本研究科の教育目的を理解している者。
2.すぐれた組織経営の原理の究明や、生きた経営の中でその課題を克服する実践的手法を修得する情熱をもっている者。
3.現実への幅広い問題意識と旺盛な探求心をもち、起業や事業承継などを志すフロンティア精神をもっている者。
 

ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

所定の32単位を修得し、修士論文の審査に合格した、次のような素養や能力を身につけた者に修士(経営学)の学位を授与する。
 
1.企業経営における諸問題について短期的、長期的視野から洞察し、その解決のために論理的、実践的な判断をすることができる。
2.起業や事業承継に必要とされる新たなビジネスモデルを構築し、その過程で生じる課題を解決することができる。
3.組織や個人が直面する課題に対し、会計的思考を実践的に活用して解決できる。
 

カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

経営学研究科修士課程の教育課程は、次の諸点を重点に編成している。
 
1.論理的思考力と実践的思考力を育成する多彩な科目を経営管理・会計・情報の各科目群に配置する。
2.専門性を体系的に深めるために、正・副指導教員制のもとで2年間継続的な研究指導を実施する。
3.1年生の段階から修士論文題目を設定し、研究審査の客観性・透明性の確保や研究水準の向上を図る観点から、本学教員や院生が参加可能な「中間報告会」および「最終諮問試験」での報告と討論を義務化し、段階的指導を行う。